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京都市下京区/富士鍼灸整骨院(ふじしんきゅうせいこついん)

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2008/4/15 小児のインフルエンザ予防接種に関するガイドラインの改訂 m3.comより転載

小児のインフルエンザ予防接種に関するガイドラインの改訂


提供:Medscape

米国小児科学会が小児のインフルエンザ予防接種に関する2007-2008年の勧告を発表
Laurie Barclay

【4月8日】米国小児科学会(AAP)が、小児のインフルエンザ予防接種に関する2007-2008年の勧告を発表した。2007-2008年の感染症委員会が作成した改訂ガイドラインは『Pediatrics』4月号で発表された。

「本文書の目的は、最初は2007年4月に要約版が発表された、小児に対するインフルエンザワクチンのルーチン使用に関する現在の勧告を改訂することである」と、2007-2008年の感染症委員会のJoseph A. Bocchini, Jr, MDらは述べている。「重要な部分は、(1)9歳未満の小児が前の流行シーズンに1回しか接種を受けていなかった場合は2回目の予防接種シーズンにはインフルエンザワクチンを2回接種するという、米国小児科学会(AAP)と米国疾病管理予防センター(CDC)の勧告の整合性を図ったこと;
および(2)弱毒化生インフルエンザワクチン(LAIV)が2歳以上の小児に対しても最近許可されたことを含めた、LAIVの推奨される保管法、用量、および投与に関する更なる詳細である」。
改訂されたAAPガイドラインでは、生後6カ月以上のすべてのハイリスク状態の小児、生後6カ月から59カ月までのすべての健康な小児、ハイリスク状態の小児および5歳未満の健康な小児とのすべての家庭内接触者および自宅外保育者、ならびにすべての医療従事者に対して、年1回のインフルエンザ予防接種を行うよう勧告した。
委員会はインフルエンザ関連合併症の予防を促進するために、すべてのハイリスク小児および生後6カ月から59カ月までのすべての健康な小児を同定し予防接種を行う活動、ならびに年1回の予防接種を受けるべき時を両親に知らせる活動を強化するよう命じている。過去に予防接種を受けたことのない生後6カ月から9歳までの小児には、インフルエンザ流行シーズン中、地域で利用可能になり次第、インフルエンザワクチンを1カ月の間隔をおいて2回接種すべきである。
前の流行シーズンに初めて1回のみ接種を受けたこのコホートの小児は、今回のシーズンには2回接種を受けるべきであるが、この勧告は9歳未満の小児がインフルエンザワクチンの接種をうける最初の年の次のインフルエンザ流行シーズンにのみ当てはまる。次の年にも2回接種を受けなかった小児は、それ以降、年1回のみ接種を受けるべきである。
地域においてインフルエンザの流行が確認された後でも、インフルエンザワクチンの接種はインフルエンザ流行シーズンを通して継続的に提供すべきである。インフルエンザワクチンは循環ウイルス株の世界的サーベイランスに基づいて、年ごとに変化する可能性がある。2007-2008年のワクチンに含まれる3つのウイルス株のうち1つは前年のワクチンとは異なっている。
インフルエンザワクチンが推奨されるすべての小児に予防接種を行う計画は、すべての医療従事者、インフルエンザキャンペーンの主催者、および公衆衛生当局が協調して市民に呼びかけること、およびインフラの拡充を必要とする。ワクチンの供給が遅れる場合または限定される場合には、インフルエンザワクチンの投与を優先しなければならない。
インフルエンザ流行シーズンは3月まで続くことが多いため、インフルエンザの予防接種は晩冬および早春を通して推奨される。インフルエンザA型ウイルス株のアマンタジンまたはリマンタジンに対する耐性が広範囲に及んでいるため、医療従事者は、2007-2008年の流行シーズン中、およびおそらくそれ以降も、これらの抗ウイルス薬をインフルエンザの治療または化学的予防のために処方すべきではない。しかしインフルエンザA型株およびB型株は依然としてオセルタミビルおよびザナミビルに対する感受性を有するため、これらの薬剤を治療または化学的予防のために引き続き処方することが可能である。

改訂ガイドラインでは以下の集団に対してインフルエンザの予防接種を行うよう勧告した:

*生後6カ月から59カ月までの健康な小児(グレードBのエビデンス)。

*下記の基礎疾患を有するハイリスクの小児および青年:
 ・喘息、嚢胞性線維症、または他の慢性肺疾患(グレードBのエビデンス); 
 ・血行動態的に重要な心臓疾患;
 ・免疫不全性の障害または治療;
 ・HIV感染;
 ・鎌状赤血球貧血および他の異常ヘモグロビン症;
 ・若年性特発性関節炎または川崎病を含む、長期アスピリン療法を行う疾患(3価不活化インフルエンザワクチン[TIV]のみ);
 ・慢性腎機能障害;
 ・糖尿病または他の慢性代謝疾患;および
 ・認知機能障害、脊髄損傷、痙攣、または他の神経筋障害を含む、呼吸機能または分泌物の処理を低下させるかまたは誤嚥のリスクを上昇させるあらゆる疾患。

 *5歳未満の小児またはすべての年齢のハイリスク小児との、家庭内の接触者および家庭外の保育者。生後6カ月未満の小児との密接な接触者の予防接種は、これらの乳児には予防接種ができないため、特に重要かもしれない(グレードBのエビデンス)。

*糖尿病または他の慢性代謝疾患、腎機能障害、異常ヘモグロビン症、または薬剤もしくはHIV感染に関連する免疫不全のため、前の年に定期的な医学的治療または入院が必要であった小児。

*インフルエンザ流行シーズン中に妊娠する可能性のある女性(TIVのみ)。

禁忌の場合を除いて、TIVまたはLAIVのいずれかの予防接種は、リスクのある人々へのインフルエンザの伝染を防止するために、以下の群に対しても推奨される:

*年齢が5歳以上の人々。

*インフルエンザ感染に関連する合併症の発現リスクが高いその他の小児または成人との健康な接触者および介護者(グレードBのエビデンス)。

*免疫抑制状態にある人々との密接な接触者(重症の免疫抑制の場合;TIVのみ)。

*医療従事者またはボランティア。

「AAPは、現在の勧告でのルーチンのインフルエンザ予防接種を、インフルエンザの流行拡大を減らすべく、全員を接種対象にするなど様々な方法を今後も検討していく。」と、ガイドラインの著者らは結論づけている。「インフルエンザワクチンのスケジュールおよび有効性は、ワクチン株が各年の流行株とどのくらいよく一致するかに大きく依存する。各年の可能性のある抗原の変化を予測するために現在使用されている方法をさらに充実させるための研究が重要である」。

Pediatrics. 2008;121:e1016-e1031.

Medscape Medical News 2008. (C) 2008 Medscape

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わが街  京都  ドクター ご紹介 - http://kanja.ds-pharma.jp/health/yotsu/doctor/078/index.htmlから転載
ドクターからのメッセージ
患者さん一人ひとりに合った治療を目指して
近畿京都府京都市
ひろしまクリニック 院長
廣島 芳城 先生
ひろしまクリニックについてはこちら
 腰痛の発生頻度や原因について教えてください。
上半身の重さは体重の約70%といわれています。その重さを支えているのが腰椎です。腰椎には椎体という骨の部分と椎間板という骨と骨の間に入っている部分があります。椎体は機械的な負荷により変形が進行し、また骨粗鬆症の進行とともに脆くなっていきます。椎間板も年齢とともに変性していきます。驚くことにこの変性は10歳の子供たちのすでに9%に起こっていると報告されています。治療を要する腰痛の発生頻度の調査では20歳代以上の年齢層ではほぼ同じくらい(40〜65%)で発生していることが報告されています。このような背景から近年、腰痛はもっとも有訴率が高い疾患になっています。大半の腰痛は数日間で治りますが、臀部痛や下肢痛を伴う腰痛は専門的な治療が必要になる場合も多いので注意しましょう。
 高齢者の下肢痛を伴う腰痛の多くは腰部脊柱管狭窄症(ようぶせきちゅうかんきょうさくしょう)という病気です。また激しい腰痛の場合、脊椎圧迫骨折のほか、非常にまれですが背骨の感染症(化膿性椎間板炎など)があります。免疫力が低下している方、糖尿病、ステロイドを内服中の方が罹りやすいので、患者さんは診察の時に既往歴や飲んでいる薬剤についても必ず医師に伝えていただきたいと思います。
 腰部脊柱管狭窄症の手術について教えてください。
最近では内視鏡を使った手術も増えてきました。内視鏡手術は患部が明るく拡大されて安全に行えることに加えて小さな傷と手術中の筋肉の損傷が少ない(低侵襲)ため早期に社会復帰できるという利点があります。しかしすべての方に内視鏡手術がよいという訳ではありません。狭窄箇所が多数ある場合などは内視鏡手術では従来の手術と比べて時間が長くなることもあり、心臓や肺などの病気であまり体力がない方などにとっては、総合的に考えて低侵襲とはいえないからです。どのような手術方法がその患者さんにとっていいのか、医師がメリットだけでなくデメリットについても説明しますので納得したうえで選択していただきたいです。
 腰痛の患者さんを診察するにあたってどのようなことを感じていらっしゃいますか?
腰痛の治療には画一的なものはありません。患者さんの病態がまったく同じものがないことは勿論のこと、治療には患者さんの社会的背景や満足度などを考慮することが必要だからです。
 いままで急性腰痛と慢性腰痛の違いはその罹患期間の違いと考えられてきましたが、近年、functional MRIを用いた研究が進み、痛みを感じたとき脳のどの部分が活動しているかわかるようになってきました。様々な研究報告によれば、慢性腰痛は急性腰痛と単に病気の期間の違いではなく、患者さんの心理社会的要因がかかわっている可能性が示されています。事実そうであれば、たとえ外傷で起こった急性腰痛も心理的な要因で慢性期に移行していく可能性があります。そうするとお医者さんと患者さんの関係は大変重要になります。お医者さんが患者さんを励まし、勇気づけ、また、安心感を与えることによって、急性腰痛が慢性に移行することを防ぐことができるかもしれないからです。利害得失の説明や、個人的、社会的背景を考慮した治療方法の提示。そして、患者さんのQOLや満足度の重視。この三つをもって、患者さんの価値観を尊重し、個人個人に合う治療法を提示するというのが、今一番求められていることなのではないかと感じています。




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ドクターからのメッセージ
放っておいて大丈夫?その痛み、そのしびれ
近畿京都市東山区
京都第一赤十字病院整形外科 副部長
大澤 透 先生
京都第一赤十字病院についてはこちら
 立つ、歩く・・・このような生活の基本というべき動作に支障を感じることはありませんか?
生活に影響をおよぼす腰痛疾患として、ぎっくり腰、ヘルニアなどをよく耳にしますが、とくに高齢の方に多い「腰部脊柱管狭窄症(ようぶせきちゅうかんきょうさくしょう)」という疾患もあります。あまり知られていませんが、加齢現象の1つとして腰骨(腰椎)が変性したために周辺の神経が圧迫され、立つ・歩くなどの負荷に伴って、いわゆる坐骨神経痛と言われるお尻から太腿の後ろ側にかけた痛みや、つっぱり感、しびれなどが起こるものです。長い距離が歩けなくなり、重症の場合は100mでも困難になりますが、しばらく前かがみで休むと再び歩けるようになるという「間欠跛行(かんけつはこう)」も特徴的な症状の一つです。
 年を重ねることで、腰椎の変性が起こる方もあれば起こらない方もあり、変性したからといって必ず症状があらわれるとも限りません。腰部脊柱管狭窄症が進行した場合、もっとも典型的にあらわれる症状は残尿感ひいては失禁などの膀胱直腸障害ですが、このように重症化する方もあれば、慢性的な症状に悩みながら一生付き合っていく方、あるいは急激な痛みのピークを過ぎた後に沈静化する方もあり、全ては人それぞれです。しかし、症状が進行し始めると一気に悪くなり始めるポイントがあり、やがては脱力感や麻痺などが起こります。
 症状のあらわれ方は千差万別ですが、50代以上で思い当たる症状のある方は、適切な治療を受けることで改善する可能性が十分あります。よほど重症化していない限り、治療は血流改善剤や鎮痛剤などの内服薬と、コルセットや運動、牽引などの理学的な施術を併用する保存療法が効を奏します。さらに急性期の痛みにはブロック麻酔を数回行い、それでも患者さんが満足を得られる結果にならなければ手術を検討するというように、治療は段階的に効果を確かめながら進みます。
 手術では、100%とまではいきませんが、痛みの症状を中心に6〜7割の改善は見られます。ただし、一度傷ついた神経の細胞は元に戻らないため、進行していればしているほど残る症状も多く、程度も大きくなります。しかし、手術そのものの危険は少なく、方法も確立されているため、高齢であることを理由に手術を避ける必要はありません。
 現在は、ただ寿命を長くすることよりも、すこやかに過ごせる寿命―「健康寿命」を延ばすことの大切さが言われています。腰部脊柱管狭窄症など腰痛を伴う病気は命にかかわるものではありませんが、その症状によって、立つ・歩くなど生活の基本的な動作をはじめ、仕事や趣味などの活動にも大きな影響がおよびます。好きなことが好きなようにできることは、生活に満足感を得るための大切な要素ですが、腰痛によって動作や活動に制限が生じると、生活の満足感が損なわれる可能性があります。しかしそのとき、症状に合わせて活動の幅をせばめてしまうか、今の生活に合わせられるように症状を改善するかはあなた次第です。従来は50〜60歳の方が多かった腰部脊柱管狭窄症の患者さんですが、最近は70代、80代の方も大勢おられます。とくに高齢の方でも元気な方、元気だからこそ「腰痛を治してもっと動きたい」と思う方が、病院を受診されています。また、日頃から活発に出歩いているからこそ、不調にも早く気付くことができるのでしょう。
 元気に動けるときはどんどん動き、立ったり歩いたりといった基本動作に支障があらわれたとき、あるいは1カ月以上原因の思い当たらない腰痛に悩んでいるときは、自己判断で放置しないでください。足腰の痛み・しびれを起こす病気には血管の病気も含まれます。それを鑑別するためにも、ぜひ整形外科を受診してください。



ドクターからのメッセージ
腰痛のさまざまな対処法をアドバイスします
近畿京都府京都市
京都市立病院 整形外科
田中 真砂史(たなか まさし) 先生
自己診断で治療を始める前に、腰痛の原因を正確に診断することが大切です
最近は鍼治療の研究も進んできたので、まず接骨院や鍼灸治療に行かれる腰痛の患者さんも少なくないようです。患者さんにとっては痛みが取れればよいわけですから、比較的入りやすい窓口に行かれる気持ちはよく分かります。
しかし、これらの治療を長く受けていた後、整形外科に回ってきた患者さんのなかには、がんの転移が腰痛の原因だったケースもあります。腰痛は骨や関節など運動器の障害だけでなく、がんや感染症、内臓疾患や心理面から起こるものなど、さまざまな原因によって起こることを知っておいてください。
私は、西洋医学(整形外科)と東洋医学(鍼治療など)のどちらの窓口から慢性の腰痛の治療に入っても構わないと思っていますが、腰痛の原因を検査しておく必要があります。そこで、一度は整形外科で正確な診断をしておけば、安心して腰痛の治療を続けられるのではないでしょうか。
腰部脊柱管狭窄症の治療法には、さまざまな選択肢があります
腰痛の原因疾患のなかでも、腰部脊柱管狭窄症(ようぶせきちゅうかんきょうさくしょう)は60〜70歳代によくみられる疾患です。腰部脊柱管狭窄症は、下肢のしびれ感や痛み、間欠性跛行(かんけつせいはこう)(しびれや痛みが出てきて休み休みでないと歩き続けられなくなる状態)が特徴です。いずれも、生活を送るうえでの大きな障害となります。間欠性跛行は閉塞性動脈硬化症(へいそくせいどうみゃくこうかしょう)のような足の血管の動脈硬化でも同じように起こるため、このような患者さんに下肢の動脈硬化の状態を測定することもあります。また、下肢痛は糖尿病による末梢神経障害でも起こります。そこで、見た目は腰部脊柱管狭窄症のような症状であっても、他の原因で起こった症状かどうかを詳しく診断する必要があります。
腰部脊柱管狭窄症を含めて慢性腰痛の約5割は薬物治療で改善し、3〜4割はブロック注射で痛みが取れています。整形外科を受診すると「すぐに手術」と心配される患者さんもいるようですが、保存的な治療から開始し、患者さんと相談して手術の必要な人には手術をお勧めします。
腰部脊柱管狭窄症の治療は、まずは血流を改善するプロスタグランジンE1(PGE1)製剤や筋弛緩薬の内服から始めます。とくに、PGE1製剤は間欠性跛行の改善が期待でき、服用し始めてから2〜3週間で「長く歩けるようになった」など、患者さん自身で効果を実感することができます。胃潰瘍などの副作用を予防するため、消炎鎮痛剤は痛みが強いときだけ服用してもらうようにしています。これらの薬物治療を1か月ほど試し、症状が改善していればこのまま続けるか、内服量を減らしていき、内服を中止する方向へもって行きます。
薬物治療で改善がみられない患者さんには薬物治療に加えて理学療法(牽引や温熱療法など)、神経ブロック(仙骨硬膜外ブロックや神経根ブロック)、あるいはトリガーポイント注射などを行います。
治療法の選択肢は、腰痛の原因によってさまざまです。医師と相談して適切な治療に取り組んでください。


腰痛 ― 予防体操 ―
(10)予防体操まとめ 8ポーズ1日2回理想
2007年9月7日 読売新聞)

 今回は最終回。腰痛予防に効果的と思われる動きを、一連の流れに組み込んだ体操を紹介する。これまで紹介した動きも入っている。時間に余裕のあるときなどに試してほしい。それぞれの動きを各10回行う。
 〈1〉床に寝て、ひざを軽く曲げ、背中で床を押すように、おなかに力を入れる。
 〈2〉続いて、同じ姿勢から腰を浮かせる。頭や肩、足の裏を床につけておくのがポイント。
 〈3〉同じ姿勢で、片ひざを胸に引きつけ、お尻などの筋肉を伸ばす。左右交互に。
 〈4〉両ひざを抱え、ひざに頭を近づけるように体を丸め、背中の筋肉を伸ばす。
 〈5〉もう一度寝ころび、片足ずつ、ひざを伸ばしたまま、できるだけ高く上げる。つま先を上げるようにして、アキレスけんも含め、足の後ろ側全体を伸ばす。
 〈6〉両ひざを曲げて寝ころび、へそをのぞき込むように、両肩を持ち上げる。腹筋に力を入れるのが狙い。
 〈7〉四つんばいになって、足を片方ずつ上げ、まっすぐ伸ばす。お尻の筋肉を鍛えるのが狙い。腰を反らしたり、ひねったりしないよう注意する。
 〈8〉イスに座って、足を開き、上体を前にかがめ、背中の筋肉を伸ばす。
 この一連の体操を、1日2回できれば理想的だ。(埼玉医大整形外科准教授・白土修さん監修)