2009/1/5 ヒトiPS細胞:バイエルが特許出願…独自の作成手法 毎日jpより転載
ヒトiPS細胞:バイエルが特許出願…独自の作成手法
2009年1月4日 20時52分(最終更新 1月4日 21時12分) 毎日新聞
ドイツの製薬会社「バイエル・シエーリング・ファーマ」が、ヒトの細胞から、さまざまな細胞になる人工多能性幹細胞(iPS細胞)を作る方法を日本に特許出願していたことが4日分かった。iPS細胞を発明した山中伸弥・京都大教授らはすでにiPS細胞の作成方法に関する特許を昨年9月に取得しているが、今回の手法は山中教授らの方法とは異なっている。
特許庁が昨年12月25日公開した資料によると、特許は07年6月15日に出願された。実際に特許が成立するかは、バイエル社などの審査請求に応じて特許庁が特許に値するかを判断する「実体審査」の結果次第となる。
同社の研究チームは、ヒトの成人の骨髄や皮膚、新生児の皮膚、へその緒の細胞などから未分化の細胞を取り出し、山中教授が発見した四つの遺伝子を使ってiPS細胞を作った。またマウスの骨髄細胞から取った未分化細胞では、細胞のがん化にかかわるとされる遺伝子を除いた3遺伝子を使う方法でiPS細胞を作った。
iPS細胞をめぐっては、同社の関連会社「バイエル薬品」(大阪市)の研究チームが07年春、ヒトiPS細胞作成に成功したことから、その直後に特許出願もしたとみられていた。08年には米ウィスコンシン大やマサチューセッツ工科大のチームの特許出願も明らかになり、国境を超えた特許競争が激化している。【奥野敦史、永山悦子】
◇解説
iPS細胞研究は難病治療の切り札となる可能性を秘め、創薬や新しい医療技術への応用が期待される。ただし、産業応用の時点で他国や一企業に実用化に不可欠な特許を押さえられていると、利用に膨大な特許料の支払いが必要になる可能性がある。iPS細胞にかかわる特許の取得競争に注目が集まるのはこのためだ。
京都大は昨年9月、ヒトを含むiPS細胞作成にかかわる世界初の特許を取得したと発表したが、特許の範囲は作成に遺伝子を四つ使う手法に限定されており、ヒトに関しても「iPS細胞のようなものができた」との段階にとどまっていた。
一方、バイエル・シエーリング・ファーマ社の特許は、出願時期は京都大(05年12月)より遅いものの、ヒトの皮膚細胞から作ったiPS細胞の多能性を確認し、作成に使う遺伝子を三つに減らしたり、化合物と置き換えるなど新しい手法を含んでいる。
ただしこの特許が産業応用で威力を持つかどうかは現時点では不透明だ。京都大と異なる作成法は、京都大も含めてさまざまな研究機関が模索し、論文が発表されている。それらの特許も発表前に出願されているとみられる。
日本は再生医療分野の特許対策で「オールジャパン体制」を掲げ、京都大も特許管理の会社を設立するなど、従来にない総合的な体制作りを進めている。日本の特許戦略の成否が明らかになるのは、これからだ。【永山悦子】
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ドクター ご紹介 - http://kanja.ds-pharma.jp/health/yotsu/doctor/078/index.htmlから転載







腰痛の発生頻度や原因について教えてください。
上半身の重さは体重の約70%といわれています。その重さを支えているのが腰椎です。腰椎には椎体という骨の部分と椎間板という骨と骨の間に入っている部分があります。椎体は機械的な負荷により変形が進行し、また骨粗鬆症の進行とともに脆くなっていきます。椎間板も年齢とともに変性していきます。驚くことにこの変性は10歳の子供たちのすでに9%に起こっていると報告されています。治療を要する腰痛の発生頻度の調査では20歳代以上の年齢層ではほぼ同じくらい(40〜65%)で発生していることが報告されています。このような背景から近年、腰痛はもっとも有訴率が高い疾患になっています。大半の腰痛は数日間で治りますが、臀部痛や下肢痛を伴う腰痛は専門的な治療が必要になる場合も多いので注意しましょう。





