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京都市下京区/富士鍼灸整骨院(ふじしんきゅうせいこついん)

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2010/3/22 「特定看護師」医師負担 軽減なるか 挿管や傷口縫合・創設求める声 YOMIURI ONLINEより転載

「特定看護師」医師負担 軽減なるか
 
 
 
挿管や傷口縫合・創設求める声
 
2010年3月21日 読売新聞)

795.jpg
診療看護師養成コースで、超音波検査の実習を受ける受講生たち(東京・港区の国際医療福祉大三田病院で)=小浜誓撮影
 
 従来の看護業務より高度な医療行為を担う「特定看護師(仮称)」の創設を、厚生労働省の「チーム医療の推進に関する検討会」が打ち出した。
 海外では医師業務の一部を肩代わりするナース・プラクティショナー(診療看護師)が活躍しており、日本でも制度改革に先駆けて養成が始まっている。看護師の役割拡大は医師の負担を軽減し、医療の質の向上につながることが期待されるが、課題もある。
 「ここに白く映っているのは何ですか?」
 超音波検査のモニター画像を指さしながら、指導役の医師に質問が飛んだ。
 真剣なまなざしで検査台を取り囲むのは、日ごろは別々の病院や診療所で働く看護師たち。国際医療福祉大大学院(東京都港区)が2009年春に開設した診療看護師養成コースには、平均11年の臨床経験を持つ8人の看護師が学んでいる。
 同コースでは、患者から症状を聞いたり聴診器を当てたりする診察法や、血液検査、画像検査の見方などを2年間かけて習得。基本的な診療や薬の処方ができることを目指す。
 医師法は、「医業」を行えるのは、医師免許を持つ者に限ると定めている。看護師は保健師助産師看護師法によって、「医師の指示」の下で診療の補助を行うとされ、現在の法律では、医師の指示なしに診断や治療を行う診療看護師は認められていない。
 しかし、同大など四つの大学院(今年4月開講を含む)では、制度改革を先取りする形で、すでに養成コースを始めている。修了しても現状では、診療看護師として働けるわけではないが、08年に最初に講座を開設した草間朋子・大分県立看護科学大学長は「医師不足が問題になっている折、目に見える形で看護師の役割拡大を訴える必要があった」と話す。
 検討会が今回打ち出した「特定看護師」は、あくまで医師の指示を前提として、薬の変更や手術前後の人工呼吸器の管理、在宅患者の床ずれの処置など、看護師のできる範囲を拡大するものだ。診療看護師については「慎重な検討が必要」とされるにとどまったが、草間学長は「初めの第一歩を踏み出した」と評価する。
 病院勤務医の疲弊や地域の医師不足などが叫ばれるなかで、高度な技術を身につけた看護師が果たす役割への期待は大きい。
 「外科医療崩壊を食い止める一つの手段」(日本外科学会など外科系11学会)、「高齢患者が増え、在宅医療に足を運べる医者がますます不足するなかで、訪問看護の充実につながる」(検討会委員の一人、秋山正子・ケアーズ白十字訪問看護ステーション統括所長)と、早期実現を求める声が上がっている。
 一方、日本医師会は従来、「診察、治療などの行為は専門知識を持った医師が担うべきで、看護師では患者に危害が及ぶ恐れがある」(羽生田俊・常任理事)などとして、診療看護師の導入には反対している。今回の特定看護師は、医師の指示を前提とすることで、押し切られた格好だ。(医療情報部 山崎光祥、社会部 中村隆)
 
 
 厚労省は新年度、新たに作る検討会で、特定看護師が行える医療行為や認定基準について、具体的な議論を行うとともに、認定を行う第三者機関の設立を進める。さらに、先行して診療看護師の養成に取り組んでいる大学院などで、カリキュラムを精査し、新年度以降の修了生を、実際の医療現場に試験的に配属することも検討。安全性や効果を見極め、将来的には法制化を視野に入れるとしている。
 
特定看護師の担う行為の例
 
 ▽重症度や治療効果判定のための検査
 ▽超音波検査。エックス線、CT(コンピューター断層撮影法)、MRI(磁気共鳴画像)の読影の補助
 ▽人工呼吸器を着ける患者の気管挿管
 ▽傷口の縫合
 ▽在宅療養や外来での薬の変更や中止
 ▽床ずれの処置
 
欧米で活躍 診療看護師

796.jpg
 
 「診療看護師」は、医師の指示に基づいて診療補助を行う特定看護師とは異なり、医師の指示なしで、診断や治療ができるのが特徴だ。国などによって具体的な業務範囲は異なるが、米国、カナダ、イギリス、オランダ、韓国などで導入されている。
 アメリカでは、小児科などの医師不足を背景に1960年代から養成が始まり、現在は国家資格として11分野、約14万人が病院や自ら開業した診療所などで働く。
 テネシー州の病院の新生児集中治療室(NICU)で診療看護師として働くエクランド稚子(わかこ)さん(43)は、患者を医師と分担して受け持ち、検査の指示や診断、治療方針の決定、薬の処方、栄養管理、家族のカウンセリングなどを行う。新生児のヘリ搬送や一人での当直もこなす。エクランドさんは「診療看護師は、米国の医療ではもはや欠かせない存在」と話す。
 米国ではこのほか、麻酔科医の監督下で手術中の麻酔を担う「麻酔看護師」、手術室や集中治療室で医師の補佐をする「フィジシャン・アシスタント」など、様々な専門職が業務を分担している。
 
一般看護師も 業務拡大…厚労省検討会報告書
 
 今回の検討会報告書では、一般看護師やその他の医療職についても業務範囲の拡大を提言している。一般看護師は、現在あいまいな面がある業務範囲について改めて検証を行う。リハビリを行う理学療法士や作業療法士については、リハビリ中のたんの吸引を行えるよう、人工呼吸器を操作する臨床工学技士には、留置したカテーテルからの採血などを行えることを盛り込んだ。
 

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わが街  京都  ドクター ご紹介 - http://kanja.ds-pharma.jp/health/yotsu/doctor/078/index.htmlから転載
ドクターからのメッセージ
患者さん一人ひとりに合った治療を目指して
近畿京都府京都市
ひろしまクリニック 院長
廣島 芳城 先生
ひろしまクリニックについてはこちら
 腰痛の発生頻度や原因について教えてください。
上半身の重さは体重の約70%といわれています。その重さを支えているのが腰椎です。腰椎には椎体という骨の部分と椎間板という骨と骨の間に入っている部分があります。椎体は機械的な負荷により変形が進行し、また骨粗鬆症の進行とともに脆くなっていきます。椎間板も年齢とともに変性していきます。驚くことにこの変性は10歳の子供たちのすでに9%に起こっていると報告されています。治療を要する腰痛の発生頻度の調査では20歳代以上の年齢層ではほぼ同じくらい(40〜65%)で発生していることが報告されています。このような背景から近年、腰痛はもっとも有訴率が高い疾患になっています。大半の腰痛は数日間で治りますが、臀部痛や下肢痛を伴う腰痛は専門的な治療が必要になる場合も多いので注意しましょう。
 高齢者の下肢痛を伴う腰痛の多くは腰部脊柱管狭窄症(ようぶせきちゅうかんきょうさくしょう)という病気です。また激しい腰痛の場合、脊椎圧迫骨折のほか、非常にまれですが背骨の感染症(化膿性椎間板炎など)があります。免疫力が低下している方、糖尿病、ステロイドを内服中の方が罹りやすいので、患者さんは診察の時に既往歴や飲んでいる薬剤についても必ず医師に伝えていただきたいと思います。
 腰部脊柱管狭窄症の手術について教えてください。
最近では内視鏡を使った手術も増えてきました。内視鏡手術は患部が明るく拡大されて安全に行えることに加えて小さな傷と手術中の筋肉の損傷が少ない(低侵襲)ため早期に社会復帰できるという利点があります。しかしすべての方に内視鏡手術がよいという訳ではありません。狭窄箇所が多数ある場合などは内視鏡手術では従来の手術と比べて時間が長くなることもあり、心臓や肺などの病気であまり体力がない方などにとっては、総合的に考えて低侵襲とはいえないからです。どのような手術方法がその患者さんにとっていいのか、医師がメリットだけでなくデメリットについても説明しますので納得したうえで選択していただきたいです。
 腰痛の患者さんを診察するにあたってどのようなことを感じていらっしゃいますか?
腰痛の治療には画一的なものはありません。患者さんの病態がまったく同じものがないことは勿論のこと、治療には患者さんの社会的背景や満足度などを考慮することが必要だからです。
 いままで急性腰痛と慢性腰痛の違いはその罹患期間の違いと考えられてきましたが、近年、functional MRIを用いた研究が進み、痛みを感じたとき脳のどの部分が活動しているかわかるようになってきました。様々な研究報告によれば、慢性腰痛は急性腰痛と単に病気の期間の違いではなく、患者さんの心理社会的要因がかかわっている可能性が示されています。事実そうであれば、たとえ外傷で起こった急性腰痛も心理的な要因で慢性期に移行していく可能性があります。そうするとお医者さんと患者さんの関係は大変重要になります。お医者さんが患者さんを励まし、勇気づけ、また、安心感を与えることによって、急性腰痛が慢性に移行することを防ぐことができるかもしれないからです。利害得失の説明や、個人的、社会的背景を考慮した治療方法の提示。そして、患者さんのQOLや満足度の重視。この三つをもって、患者さんの価値観を尊重し、個人個人に合う治療法を提示するというのが、今一番求められていることなのではないかと感じています。





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ドクターからのメッセージ
放っておいて大丈夫?その痛み、そのしびれ
近畿京都市東山区
京都第一赤十字病院整形外科 副部長
大澤 透 先生
京都第一赤十字病院についてはこちら
 立つ、歩く・・・このような生活の基本というべき動作に支障を感じることはありませんか?
生活に影響をおよぼす腰痛疾患として、ぎっくり腰、ヘルニアなどをよく耳にしますが、とくに高齢の方に多い「腰部脊柱管狭窄症(ようぶせきちゅうかんきょうさくしょう)」という疾患もあります。あまり知られていませんが、加齢現象の1つとして腰骨(腰椎)が変性したために周辺の神経が圧迫され、立つ・歩くなどの負荷に伴って、いわゆる坐骨神経痛と言われるお尻から太腿の後ろ側にかけた痛みや、つっぱり感、しびれなどが起こるものです。長い距離が歩けなくなり、重症の場合は100mでも困難になりますが、しばらく前かがみで休むと再び歩けるようになるという「間欠跛行(かんけつはこう)」も特徴的な症状の一つです。
 年を重ねることで、腰椎の変性が起こる方もあれば起こらない方もあり、変性したからといって必ず症状があらわれるとも限りません。腰部脊柱管狭窄症が進行した場合、もっとも典型的にあらわれる症状は残尿感ひいては失禁などの膀胱直腸障害ですが、このように重症化する方もあれば、慢性的な症状に悩みながら一生付き合っていく方、あるいは急激な痛みのピークを過ぎた後に沈静化する方もあり、全ては人それぞれです。しかし、症状が進行し始めると一気に悪くなり始めるポイントがあり、やがては脱力感や麻痺などが起こります。
 症状のあらわれ方は千差万別ですが、50代以上で思い当たる症状のある方は、適切な治療を受けることで改善する可能性が十分あります。よほど重症化していない限り、治療は血流改善剤や鎮痛剤などの内服薬と、コルセットや運動、牽引などの理学的な施術を併用する保存療法が効を奏します。さらに急性期の痛みにはブロック麻酔を数回行い、それでも患者さんが満足を得られる結果にならなければ手術を検討するというように、治療は段階的に効果を確かめながら進みます。
 手術では、100%とまではいきませんが、痛みの症状を中心に6〜7割の改善は見られます。ただし、一度傷ついた神経の細胞は元に戻らないため、進行していればしているほど残る症状も多く、程度も大きくなります。しかし、手術そのものの危険は少なく、方法も確立されているため、高齢であることを理由に手術を避ける必要はありません。
 現在は、ただ寿命を長くすることよりも、すこやかに過ごせる寿命―「健康寿命」を延ばすことの大切さが言われています。腰部脊柱管狭窄症など腰痛を伴う病気は命にかかわるものではありませんが、その症状によって、立つ・歩くなど生活の基本的な動作をはじめ、仕事や趣味などの活動にも大きな影響がおよびます。好きなことが好きなようにできることは、生活に満足感を得るための大切な要素ですが、腰痛によって動作や活動に制限が生じると、生活の満足感が損なわれる可能性があります。しかしそのとき、症状に合わせて活動の幅をせばめてしまうか、今の生活に合わせられるように症状を改善するかはあなた次第です。従来は50〜60歳の方が多かった腰部脊柱管狭窄症の患者さんですが、最近は70代、80代の方も大勢おられます。とくに高齢の方でも元気な方、元気だからこそ「腰痛を治してもっと動きたい」と思う方が、病院を受診されています。また、日頃から活発に出歩いているからこそ、不調にも早く気付くことができるのでしょう。
 元気に動けるときはどんどん動き、立ったり歩いたりといった基本動作に支障があらわれたとき、あるいは1カ月以上原因の思い当たらない腰痛に悩んでいるときは、自己判断で放置しないでください。足腰の痛み・しびれを起こす病気には血管の病気も含まれます。それを鑑別するためにも、ぜひ整形外科を受診してください。



ドクターからのメッセージ
腰痛のさまざまな対処法をアドバイスします
近畿京都府京都市
京都市立病院 整形外科
田中 真砂史(たなか まさし) 先生
自己診断で治療を始める前に、腰痛の原因を正確に診断することが大切です
最近は鍼治療の研究も進んできたので、まず接骨院や鍼灸治療に行かれる腰痛の患者さんも少なくないようです。患者さんにとっては痛みが取れればよいわけですから、比較的入りやすい窓口に行かれる気持ちはよく分かります。
しかし、これらの治療を長く受けていた後、整形外科に回ってきた患者さんのなかには、がんの転移が腰痛の原因だったケースもあります。腰痛は骨や関節など運動器の障害だけでなく、がんや感染症、内臓疾患や心理面から起こるものなど、さまざまな原因によって起こることを知っておいてください。
私は、西洋医学(整形外科)と東洋医学(鍼治療など)のどちらの窓口から慢性の腰痛の治療に入っても構わないと思っていますが、腰痛の原因を検査しておく必要があります。そこで、一度は整形外科で正確な診断をしておけば、安心して腰痛の治療を続けられるのではないでしょうか。
腰部脊柱管狭窄症の治療法には、さまざまな選択肢があります
腰痛の原因疾患のなかでも、腰部脊柱管狭窄症(ようぶせきちゅうかんきょうさくしょう)は60〜70歳代によくみられる疾患です。腰部脊柱管狭窄症は、下肢のしびれ感や痛み、間欠性跛行(かんけつせいはこう)(しびれや痛みが出てきて休み休みでないと歩き続けられなくなる状態)が特徴です。いずれも、生活を送るうえでの大きな障害となります。間欠性跛行は閉塞性動脈硬化症(へいそくせいどうみゃくこうかしょう)のような足の血管の動脈硬化でも同じように起こるため、このような患者さんに下肢の動脈硬化の状態を測定することもあります。また、下肢痛は糖尿病による末梢神経障害でも起こります。そこで、見た目は腰部脊柱管狭窄症のような症状であっても、他の原因で起こった症状かどうかを詳しく診断する必要があります。
腰部脊柱管狭窄症を含めて慢性腰痛の約5割は薬物治療で改善し、3〜4割はブロック注射で痛みが取れています。整形外科を受診すると「すぐに手術」と心配される患者さんもいるようですが、保存的な治療から開始し、患者さんと相談して手術の必要な人には手術をお勧めします。
腰部脊柱管狭窄症の治療は、まずは血流を改善するプロスタグランジンE1(PGE1)製剤や筋弛緩薬の内服から始めます。とくに、PGE1製剤は間欠性跛行の改善が期待でき、服用し始めてから2〜3週間で「長く歩けるようになった」など、患者さん自身で効果を実感することができます。胃潰瘍などの副作用を予防するため、消炎鎮痛剤は痛みが強いときだけ服用してもらうようにしています。これらの薬物治療を1か月ほど試し、症状が改善していればこのまま続けるか、内服量を減らしていき、内服を中止する方向へもって行きます。
薬物治療で改善がみられない患者さんには薬物治療に加えて理学療法(牽引や温熱療法など)、神経ブロック(仙骨硬膜外ブロックや神経根ブロック)、あるいはトリガーポイント注射などを行います。
治療法の選択肢は、腰痛の原因によってさまざまです。医師と相談して適切な治療に取り組んでください。


腰痛 ― 予防体操 ―
(10)予防体操まとめ 8ポーズ1日2回理想
2007年9月7日 読売新聞)

 今回は最終回。腰痛予防に効果的と思われる動きを、一連の流れに組み込んだ体操を紹介する。これまで紹介した動きも入っている。時間に余裕のあるときなどに試してほしい。それぞれの動きを各10回行う。
 〈1〉床に寝て、ひざを軽く曲げ、背中で床を押すように、おなかに力を入れる。
 〈2〉続いて、同じ姿勢から腰を浮かせる。頭や肩、足の裏を床につけておくのがポイント。
 〈3〉同じ姿勢で、片ひざを胸に引きつけ、お尻などの筋肉を伸ばす。左右交互に。
 〈4〉両ひざを抱え、ひざに頭を近づけるように体を丸め、背中の筋肉を伸ばす。
 〈5〉もう一度寝ころび、片足ずつ、ひざを伸ばしたまま、できるだけ高く上げる。つま先を上げるようにして、アキレスけんも含め、足の後ろ側全体を伸ばす。
 〈6〉両ひざを曲げて寝ころび、へそをのぞき込むように、両肩を持ち上げる。腹筋に力を入れるのが狙い。
 〈7〉四つんばいになって、足を片方ずつ上げ、まっすぐ伸ばす。お尻の筋肉を鍛えるのが狙い。腰を反らしたり、ひねったりしないよう注意する。
 〈8〉イスに座って、足を開き、上体を前にかがめ、背中の筋肉を伸ばす。
 この一連の体操を、1日2回できれば理想的だ。(埼玉医大整形外科准教授・白土修さん監修)