鍼灸・整骨の治療だけでなく、身体バランス調整を通した健康的な美容までのトータルケアを

【1月25日】薬剤による腰痛（LBP）緩和に関する文献のレビューでは、一般的に処方される非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）はアセトアミノフェン、麻薬性鎮痛薬、筋弛緩薬などの他剤より有効であるわけではないことが報告されている。

このレビューは『Cochrane Database of Systematic Reviews』1月23日オンライン版に発表されたものであり、NSAIDsはプラセボやアセトアミノフェンより副作用が多いが筋弛緩薬や麻薬性鎮痛薬よりも副作用は少なかった。さらに、同レビューのエビデンスからは、NASAIDの中でとくに有効な1剤というものはないことが示唆されている。

このレビューは、臨床医や診療ガイドラインを作成する人々の議論に火をつけたにちがいないとエラスムス大学医療センター（オランダ、ロッテルダム）の博士課程の学生であり筆頭レビューワーであるPepijn Roelofs氏はMedscape Neurology and Neurosurgeryに話している。

「この研究の結果は、パラセタモールの方が副作用が少ないことから、パラセタモール（欧州でのTylenol（商品名、アセトアミノフェン））を試みた後にNSAIDsを治療選択肢として推奨するという、プライマリーケアにおける急性LBPの管理に関するこれらのガイドラインを支持するものである」

NSAIDsは世界で最も高頻度で処方されている薬剤である、と同レビューの著者らは記している。現行のガイドラインでは、LBPの管理における症状緩和の選択肢としてNSAIDsの処方を推奨している。ほとんどのガイドラインでは、パラセタモールを試みた後の治療選択肢としてNSAIDsを推奨する。NSAIDs療法の目的は症状の緩和および正常な活動への早期復帰の促進である。

研究者らは、このCochraneレビューのため、英語、ドイツ語、オランダ語の研究についてMEDLINE（1966年-2007年6月）、EMBASE（1988年-2007年6月）などの様々なデータベースの検索を行った。そして、諸研究を、研究方法の基準および臨床的妥当性について評価した後、被験者11,237例を対象とした最終的に65研究に絞った（英語59報、ドイツ語6報）。これらの研究のうち、28報（42%）は質が優れている研究報告と考えられた。

このレビューでは、1種類以上のNSAIDを取り上げた研究を対象とした。これらの研究では、NSAIDsは以下のグループと比較されていた。

* プラセボ
* アセトアミノフェン/パラセタモール
* 他の薬剤（麻薬性鎮痛薬、筋弛緩薬など）
* 他のNSAID（例えば、従来薬と選択的シクロオキシゲナーゼ2 [COX-2] 阻害薬との比較）
* 他のNSAID＋筋弛緩薬
* 他のNSAID＋ビタミンB
* 非薬剤治療

これらの研究はランダム化比較対照試験（RCTs; 二重盲検、単盲検、およびオープンラベル）および二重盲検比較対照試験であった。これらの研究の被験者は18歳以上の非特異的LBP患者であり、坐骨神経痛のある者もない者も含まれていた。このレビューでは、感染、新生物、癌転移、骨粗鬆症、慢性関節リウマチ、骨折に起因する背部痛の患者を組み入れた研究は除外した。

これらの研究の評価項目には、次のようなものがあった。

* 疼痛の強度（視覚的アナログスケールVAS[Visual Analog Scale]、数値的評価スケール[Numerical Rating Scale]など）
* 総合的尺度（全般改善度、回復した患者の割合など）
* 背部痛の機能的状態
* 仕事への復帰の状態
* 副作用

このレビューでは、急性LBPに対してNSAIDsは有効性が他剤と大きく変わることはなく、かつ副作用がパラセタモールより多いことを示す中程度のエビデンスが得られた。「このレビューにより、坐骨神経痛のない急性および慢性のLBP患者における短期的全般改善という点で、NSAIDsは有効であることが示された。ただし効果は大きいものではなかった」とRoelofs博士は述べている。

また、同レビューにより、選択的COX-2阻害薬を含む各種NSAIDsは急性LBPにどれでも同等に有効であるという強力なエビデンスも明らかになった。さらに同レビューでは、COX-2阻害薬は従来のNSAIDsより副作用が統計的に有意に少ないことも示されている。

NSAIDsの長期使用は、狭心症、心不全、心筋梗塞の既往といった心血管リスク因子のある患者では、心血管系副作用があるという論争のために見解が分かれているとRoelofs博士は述べている。これらのリスクを評価するザインの優れた研究は不足しているとRoelofs博士は考えている。処方すべき薬剤については臨床医と患者との間で個々の状況に基づいて臨床的に決定すべきであるものの、「心血管リスク因子のない患者については、おそらくNSAIDsは短期使用のベネフィットが起こりうる心血管系副作用を上回る」とRoelofs博士は述べている。

今後の研究の領域はNSAIDsの副作用および坐骨神経痛などの疼痛であると思われる、とRoelofs博士は話している。

この研究はDutch Health Insurance Boardの援助を受けている。同レビューの著者らのうち1名は調整編集者（coordinating editor）であり、もう1名のレビュー著者はCochrane Back Review Groupに属する編集者である。編集者らは少なくとも1件のCochraneレビューの実施を求められている。この要求により、編集者らはレビューの実施に必要なプロセスと責務を確実に認識するようになる。こうした関与はCochrane Back Review Groupにおける利害の衝突の原因とはならないものと思われる。レビュー著者である編集者はいずれも、自らが投稿したレビューでは編集上の決定には参加していない。また、残りのレビュー著者らは関連する金銭的関係がないことを開示している。

Cochrane Database Syst Rev. Published online January 23, 2008.

【1月22日】喫煙および飲酒によって卵巣癌になりやすくなることはなく、カフェインは卵巣癌のリスクを下げる可能性がある。

この知見が得られたのは、30年近く追跡調査を行った110,000例を超える米国の女性看護師を対象にした卵巣癌の新規研究である。

看護師らは2年ごとに健康および喫煙に関する調査に回答した。ほとんどの看護師は4年ごとの食事調査にも回答した。

研究期間中に737例の女性が卵巣癌と診断された。

飲酒者、現在の喫煙者、および過去の喫煙者は絶対禁酒者および生涯にわたる非喫煙者よりも卵巣癌になりやすいということはなかった。

例外がひとつあった。粘液性腫瘍と呼ばれる特定の種類の卵巣癌は、現在または過去の喫煙者においては、全く喫煙したことのない女性の約2倍の頻度で発現した。そのような腫瘍が発現した女性の数が少なかったため、そうしたパターンがみられた理由ははっきりしない。

 

卵巣癌は、カフェイン摂取者においては、カフェインをまったく摂取しない女性よりも発現頻度が低かった。

カフェイン摂取量が最も多く、1日にコーヒー3杯以上に相当した女性は、カフェイン摂取量が最も少なかった女性と比較して、卵巣癌を発現する可能性が20%低かった。経口避妊薬または閉経後のホルモン療法を全く使用したことがなかったカフェイン摂取者においては、卵巣癌はさらに稀であった。

カフェイン含有コーヒーは卵巣癌のリスクの低下と関連したが、紅茶またはコーラはそうではなかった。

例えば、カフェイン含有コーヒーを1日に3杯以上飲んだ女性は、カフェイン含有コーヒーを全く飲まなかった女性と比較して、卵巣癌になる可能性が25%低かった。

しかしハーバードメディカルスクールのShelley Tworoger, PhDをはじめとする研究者らは、卵巣癌の予防のためにカフェインを試すよう女性に勧めてはいない。

この研究のような観察研究では因果関係は証明されない。すなわちTworoger博士らの研究チームはカフェインによる卵巣癌の予防について試験したわけではなかった。

 

卵巣癌は女性の生殖器の癌の中で最も致死的である。その高い死亡率は早期発見とスクリーニング検査がなされていないことが原因の一部である。

2007年6月に、米国癌協会、婦人科癌協会、および婦人科腫瘍医学会という3つの癌関連団体が、卵巣癌の可能性のある症状について女性に警告した。

共同声明において、それらの癌関連団体は、これらの症状がほぼ毎日、数週間以上みられる場合には医師を受診するよう女性に勧告した：

＊鼓脹
＊骨盤または腹部の疼痛
＊摂食困難または早期満腹感
＊尿症状（切迫または頻度）

それらの症状は必ずしも卵巣癌が原因とは限らず、卵巣癌では多くの場合、初期症状がみられない。

Tworoger, S. Cancer, March 1, 2008; vol 112.
WebMD Weight Loss Clinic Expert Column: "Healthier Ways to Get Your Caffeine."
WebMD Medical News: "Ovarian Cancer: 4 Early Signs."
News release, Wiley-Blackwell.

【1月22日】地域社会に居住する高齢者において栄養不良の指標である血清中ビタミンE濃度低値はその後の体力低下に関連することを示す研究結果が『Journal of the American Medical Association』1月23日号に報告されている。

「高齢者の自立を維持することは公衆衛生の優先事項であり、機能障害プロセスを予防または遅延させるには身体機能低下に関与する因子の特定が必要である」とコーネル大学（ニューヨーク州、イサカ）のBenedetta Bartali, RD, PhDらは記している。「栄養不良が高齢者の身体機能低下に有害作用を及ぼすかどうかは不明である。本研究の目的は特定の微量栄養素の低濃度がその後の身体機能低下に関連するかどうかを明らかにすることであった」

同研究者らは、トスカーナ州（イタリア）の住民登録（population registry）からランダムに選択した65歳以上の地域居住者698名の縦断的研究のデータを解析した。1998年11月1日から2000年5月28日までベースライン評価を行い、2001年11月1日から2003年3月30日まで3年間の追跡評価を実施した。

3年間の追跡調査期間における身体機能の低下はShort Physical Performance Battery（簡易身体能力バッテリー）スコアの1点以上の低下と定義した。対照群とされた各栄養素の四分位数の上位3階級に対する最低階級のオッズ比を計算した。これらの結果の妥当性の確認には、2つの追加の補完的分析法が用いられた。

Short Physical Performance Batteryスコアの平均低下は1.1点であった。予想される交絡因子について補正したロジスティック回帰分析に基づけば、ビタミンE濃度低値（< 1.1μg/mL [< 24.9μmol/L]））のみがその後の身体機能低下と有意に関連していた。αトコフェロール四分位数の最低階級と身体機能スコアの1点以上の低下との関連性に関するオッズ比は1.62（95%信頼区間1.11-2.36、P=0.01）であった。

予想される交絡因子およびShort Physical Performance Batteryのベースラインスコアについて補正したところ、連続尺度として解析したビタミンEを用いた一般線形モデルにおいては、ビタミンEのベースライン濃度は追跡調査時点のShort Physical Performance Batteryスコアと有意に関連していた（β=0.023、P=0.01）。

分類および回帰樹分析に基づけば、身体機能低下の最も強力な予測因子は年齢81歳以上および（70-80歳の被験者では）ビタミンEであった。身体機能低下の発生率はそれぞれ84%および60%であった（誤分類誤差率[misclassification error rate] 0.33）。

「これらの結果から、地域社会に居住する高齢者において、ビタミンEの血清濃度低値はその後の身体機能低下に関連することを示す経験的エビデンスが得られた」と同研究の著者らは記している。

この研究の限界としては、追跡不能によるバイアス、イタリア人の一般集団に基づいた標本を用いたために一般化可能性が限られること、ビタミンEは二変量分析では身体機能低下と関連したものの補正した分析では関連が認められなかったこと、6種類の微量栄養素濃度を検討したため結果が偽陽性であった可能性、多数の予想される交絡因子について補正が不十分であった可能性が挙げられる。

「この疫学的研究で得られた知見では因果関係は確立できないものの、この知見によって低ビタミンE濃度が身体機能低下に関与しているという確たる根拠は得られた」と同研究の著者らは結論している。「ビタミンE濃度の低い高齢者においてビタミンEの至適濃度が機能低下および機能障害の発生を抑制するかどうかを明らかにするためには、臨床試験を行う必要があると思われる」

このInvecchiare in Chianti研究はイタリア保健省（Italian Ministry of Health）の援助を受けたほか、一部、米国立衛生研究所（NIH）の国立加齢研究所（NIA）の援助も受けている。ビタミンE測定の資金はBracco Imaging SpA社（イタリア）から提供された。また、同著者らのうち数名は米国立加齢研究所（NIA）、Yale Claude D. Pepper Older Americans Independence Center、およびエール大学医学部との様々な金銭的関係を開示している。それ以外の著者は関連する金銭的関係はないことを明らかにしている。

JAMA. 2008;299:308-315.

【1月15日】1型糖尿病の妊婦では、軽度および重度低血糖症の発現率が妊娠早期に最も高いことを示すプロスペクティブ（前向き）観察研究の結果が『Diabetes Care』1月号に報告された。

「先天性奇形、死産、巨大児、子癇前症、早期産のリスクを抑えるためには、血糖コントロールを最適に保つことが非常に重要である」とコペンハーゲン大学病院Rigshospitalet（デンマーク）のLene Ringholm Nielsen, MDらは記している。「しかし、血糖値を正常値付近に保とうとすると重度低血糖症のリスクが高まり、1型糖尿病妊婦の血糖コントロールを最適化する上で大きな障害となっている。重度低血糖症は妊娠前に比べると妊娠早期に3倍多くみられ、その発現率は妊娠8-16週目に最も高く、妊娠後半には低い」。

本研究では、一連の1型糖尿病妊婦108人を妊娠8、14、21、27、33週目に評価した。各評価時点において、被験者は3日間にわたり1日8回血糖値を自己測定し、悪心、嘔吐、低血糖症の自覚と低血糖の既往に関する質問票にも回答した。軽度低血糖症は患者自身が対処できた一過性の低血糖状態、重度低血糖症は他者の助けを必要とした一過性の低血糖状態と定義した。

重度低血糖事象は女性49例（45%）で計178件みられ、第1、第2、第3三半期においてそれぞれ5.3件/人-年、2.4件/人-年、0.5件/人-年であった。軽度低血糖事象は妊娠早期において5.5件/人-週であり、重度低血糖症の有無にかかわらず、発現率は妊娠期間を通して減少した（P<0.0001）。悪心と嘔吐の罹患率、軽度低血糖症、3.9 mmol/L以下の血糖自己測定値（SMPG）の割合について、重度低血糖症のあった患者となかった患者で差は認められなかった。

ヘモグロビンA1c、SMPG中央値、SMPGの変動は妊娠期間中に減少し、重度低血糖症のあった患者となかった患者で差は認められなかった。ロジスティック回帰分析の結果、重度低血糖症の独立予測因子は、妊娠する前の年に重度低血糖症があった（オッズ比[OR] 3.3、95%信頼区間[CI] 1.2-9.2）と自覚症状の乏しいまたは無症状の低血糖症（OR 3.2、95% CI 1.2-8.2）であった。

「1型糖尿病の妊婦は、妊娠第3三半期のほうが糖尿病の厳格なコントロールを受けていたものの、軽度および重度低血糖症の発現率は妊娠早期に最も高かった」と本研究の著者らは記している。「重度低血糖症の予測因子は、重度低血糖症の既往と無症状の低血糖症であった」。

本研究の限界としては、低血糖症の記録が十分でなかった可能性と、持続血糖測定システムではなく血糖自己測定をルーチンに使用したこと（持続血糖測定システムの方が低血糖持続時間と血糖値の変動の記録感度が高い）が挙げられる。

「妊娠中に重度低血糖を起こすリスクのある妊婦を早めに見つけることが重要で、特別な患者教育と、血糖値測定、食事、インスリン投与をここの患者に合わせて調整することによって重症低血糖事象が防げるかもしれない」と研究の著者らは結論付けている。「リスクが高いことが明らかになった患者は、低血糖値を警告するアラーム付きの持続血糖測定による血糖分析の強化と、インスリン注入ポンプや速効型（rapid-acting）インスリンアナログ投与といった治療法へ変更するのがよいかもしれない」。

本研究はNovo Nordisk A/S（バウスベア、デンマーク）とデンマーク糖尿病協会（Danish Diabetes Association）による支援を受けた。Nielsen博士はコペンハーゲン大学病院Rigshospitalet（デンマーク）からの研究奨学金を受けた。

Diabetes Care. 2008;31:9-14.

【1月18日】米国食品医薬品局（FDA）は親および医療従事者に対し、年齢2歳未満の小児の治療に市販(OTC)の咳・かぜ製剤を使用すべきではないと公衆衛生勧告（public health advisory）において警告した（1月17日）。

「FDAは、親および医療従事者に対し、年齢2歳未満の小児にOTCの咳・かぜ薬を使用すべきではないと強く勧めている」とFDAのOffice of Nonprescription Products責任者であるCharles Ganley, MDはFDAのニュースリリースにおいて述べる。「これらの薬剤は症状を治療するもので、根本的な状態を治療するものではなく、年齢2歳未満の小児における安全性や有効性は証明されていない」

一般的にOTCの咳・かぜ製剤には、鼻づまり除去、抗ヒスタミン、咳止め、去痰剤の成分が含まれている。FDAの安全情報・有害事象報告プログラムMedWatchから配信された警報によれば、これらの薬剤は幼児において重篤かつ、場合によっては生命を脅かす有害事象を引き起こす可能性があるという。死亡、痙攣、心拍数増加、意識レベル低下が報告されている。

2007年1月に発行された以前の通達では、FDAおよび米国疾病対策予防センターの推定で、2年間に年齢2歳未満の小児1519名が咳・かぜ製剤の投与またはその可能性のため救急受診した。

今回の勧告は、FDAによるデータ調査ならびに2007年10月18、19日に開かれたNonprescription DrugsとPediatric Advisory Committeesの合同委員会における議論に基づいたものであった。年齢2〜11歳の小児データに関するFDAの調査は進行中であり、完了次第、追加の勧告が公表される予定である。

それまでの間は、年齢2潤ｵ11歳の小児におけるOTCの咳・かぜ製剤の使用を望む親および医療従事者に対し、以下の助言がなされている：

・製品ラベルの指示に慎重に従い、添付または投薬専用の計量スプーンまたはカップのみを用いること。一般的な家庭用スプーンはサイズが様々であり、医薬品の計量を意図していないため、使用しないこと。
・それぞれの咳・かぜ製剤に含まれる有効成分を確認する（特に、複数の製剤を併用する場合）。製剤間で有効成分が重複していることが多いため、製剤を併用することによって過量投与のリスクが高くなる可能性がある。
・可能であれば、子供が開けられない安全キャップ付きのOTCの咳・かぜ製剤を選び、子供の手の届かないところに保管する。
・OTCの咳・かぜ薬は症状の原因を治療したり、病気の期間を短くしたりするものではなく、咳・かぜに伴う症状を緩和するだけのものであることを理解する。これらの製剤を子供の鎮静や寝かしつけに使用してはならない。

本ガイドラインに関する追加情報は、オンラインで確認できる。アドレスは以下の通り：
http://www.fda.gov/consumer/updates/coughcold011708.html.

OTCの咳・かぜ製剤の使用に関連した有害事象は、FDAのMedWatch報告プログラムに報告すべきである。連絡先は以下の通り。
電話：1-800-FDA-1088
ファックス：1-800-FDA-0178
インターネット：http://www.fda.gov/medwatch
郵送：5600 Fishers Lane, Rockville, MD 20852-9787

【1月15日】エルゴカルシフェロール（ビタミンD2）とカルシウムの併用補給は高齢女性における転倒のリスクを19%低下させることを示すランダム化比較対照試験の結果が『Archives of Internal Medicine』1月14日号に報告されている。

「エルゴカルシフェロール（ビタミンD2）の補給は転倒の予防に関与しているが、日照時間の長い地域に住む患者における効果はまだ明らかではない」と西オーストラリア大学医学・薬学部（School of Medicine and Pharmacology）（オーストラリア、パース）の Richard L. Prince, MDらは記している。「我々は、転倒リスクの高い高齢女性において、エルゴカルシフェロールとクエン酸カルシウムの併用補給が転倒リスクに及ぼす効果をカルシウム単独補給と比較評価した」

この一般集団を対象とした1年間二重盲検試験では、オーストラリア、パース（南緯32度）の地域社会に暮らす70-90歳の歩行可能な高齢女性302例を組み入れた。これらの被験者は血清中25-ヒドロキシビタミンD (25OHD)濃度が24.0ng/mL未満であり、過去1年間に転倒経験歴があった。被験者をエルゴカルシフェロール 1000IU/日または同等のプラセボのいずれかの投与群にランダムに割り付け、両群ともにクエン酸カルシウム 1000mg/日を投与した。転倒に関するデータは6週間ごとに収集した。

ベースラインの身長は両群間に有意差が認められた。身長について補正後、エルゴカルシフェロール群ではプラセボ群と比べて1年間に1回以上転倒するリスクの減少が認められた（53.0% 対 62.9%; オッズ比[OR] 0.61; 95%信頼区間[CI] 0.37-0.99）。

転倒を経験した被験者を初めて転倒した季節または転倒の回数によってグループ分けしたところ、エルゴカルシフェロール群ではプラセボ群に比べて冬期および春期に初めて転倒するリスクが低かった（25.2% 対 35.8%; OR 0.55; 95%CI 0.32-0.96）。こうした効果は夏期および秋期には認められなかった。エルゴカルシフェロール群ではプラセボ群に比べて1回転倒するリスクは低かった（21.2% 対 33.8%; OR 0.50; 95%CI 0.28-0.88）ものの、複数回転倒するリスクには低下が認められなかった。

「日照時間の長い地域に居住しており、転倒歴およびビタミンD欠乏のある患者には、カルシウムに加えてエルゴカルシフェロールを補給することが有効であり、これにより主に冬期に転倒の相対リスクが19%低下する」と同研究の著者らは記している。「経口投与による250HD濃度上昇の効果は主に、エルゴカルシフェロール群より対照群に認められ、250HD濃度がかなり低い場合における冬期／春期の転倒リスクの低下効果に限られていた」

この研究の限界としては、重要な共変量であることが証明されている身長を補正するためのランダム化の失敗、著明な季節効果による研究期間中の非線形変化、コレカルシフェロールではなくエルゴカルシフェロールを用いたことが挙げられる。

「平均21.7ng/mLの250HD濃度はこの地域社会に居住する高齢女性におけるビタミンD欠乏による転倒のリスクを予防するのに適していると考えてよいと我々は提案する」と同研究の著者らは結んでいる。「転倒リスクのある各患者では、250HD濃度を24.0ng/mL以上に到達させることを目指すのは妥当であろう」

この研究はオーストラリア国立保健医療研究審議会（National Health and Medical Research Council of Australia）の援助を受けた。エルゴカルシフェロール製剤（商品名Ostelin）および同等のプラセボはオーストラリアBoots社（Boots Company of Australia）から無料で提供された。また、クエン酸カルシウムはMission Pharmaceutical社から無料で提供された。この研究の著者のうち3名は資金提供を受けた。残りの著者は関連する金銭的関係はないことを開示している。

Arch Intern Med. 2008;168:103-108.

【1月3日】身体を動かしてもう一度元気になろう。女性が閉経に移行する時のストレスを減らせるのである。

閉経前、閉経期、および閉経後の女性のストレスと身体活動に関する新規研究の最も重要な知見は次のとおりである：

＊身体活動度の高い女性は活動度の低い女性よりも報告するストレスが少ない。
＊閉経後、身体活動度の高い女性は活動度の低い女性よりも報告するストレス、不安および抑うつが少ない。

研究者らの助言：活動的な人はその調子で続けよう。活動的でない人はこれから始めよう。

「これらの結果は、閉経移行期および閉経後の身体活動を維持または増やすことが、不安、ストレス、および抑うつを含む多様な精神的症状の軽減に役立つ可能性があることを示唆する」と、テンプル大学のDeborah Nelson, PhDらは述べている。

Nelson博士のチームは380例の女性について8年間研究を行ったが、研究開始時の女性の平均年齢は42歳であった。

研究開始時には被験者の女性は閉経前であった。研究期間中に被験者は血液検体を提供し、ストレス、不安、抑うつおよび更年期症状（のぼせ、膣の乾燥、または性欲減退など）を10回報告し、2年おきに身体活動度を記録した。

激しい運動から、たとえ本人が運動とみなしていなくても階段を上ることや数街区歩くことまで含めた、ほんの少しの活動でもすべて計算に入れた。

研究終了時までに、20%の女性が閉経に達し（1年以上月経がなかったことを意味する）、18%が閉経に近かった。

一部の女性は他の女性よりも活動度が高かった。それらの女性の燃焼カロリーを1時間に4マイル（6.4km）のペースのウォーキングに換算すると次のようになる：

＊活動度が最も高い女性は1.5時間のウォーキングを週5回していた。
＊活動度が中程度の女性は38分間のウォーキングを週5回していた。
＊活動度が最も低い女性は16分間のウォーキングを週5回していた。

身体活動はストレス管理の点で良い結果を生んだ。活動度が最も高い群および中程度の群の女性は、活動度が最も低い女性よりも、研究期間を通して報告したストレスが少なかった。閉経後、身体活動によって不安および抑うつも減少した。

身体活動は女性ののぼせまたは他の閉経期の身体症状には影響しなかった。

研究は『Medicine & Science in Sports & Exercise』オンライン版で発表された。それを読んで運動したくなったら、用心のためまず医師に相談すべきである。

Nelson, D. Medicine & Science in Sports & Exercise, Dec. 4, 2007; advance online edition.

【1月14日】『Archives of Internal Medicine』1月14日号で報告された、地域住民を対象にした大規模症例対照研究の結果によると、下肢の軽傷が静脈血栓症のリスクの上昇と関連する。

「損傷によって静脈血栓症のリスクが上昇する」と、ライデン大学医療センター（オランダ、ライデン）のKarlijn J. van Stralen, MScらは論文で述べている。「これまで、ほとんどの研究では、ギブスや手術など、静脈血栓症のその他のリスクファクターを伴う大きな外傷に焦点を合わせていた。我々は静脈血栓症と、ふくらはぎの筋肉の軽度の断裂およびくるぶしの捻挫のような一般的な軽傷との関連を研究した」。

静脈血栓症のリスクファクターに関するMultiple Environmental and Genetic Assessment（MEGA）研究には、初回の下肢深部静脈血栓症（DVT）または肺塞栓症（PE）を発症した一連の患者2471例と、対照被験者3534例が含まれた。除外基準は悪性新生物、手術、およびギブスまたは長期臥床安静であった。

静脈血栓症の発症（患者）または問診表への記入（対照）の前の3カ月間に、289例（11.7%）の患者、および154例（4.4%）の対照に軽傷が発生していた。性別および年齢について調整した後、静脈血栓症と以前の軽傷との間に関連が認められた（調整オッズ比[aOR]3.1；95%信頼区間[CI]、2.5 - 3.8）。最も強い関連が認められたのは血栓症の前の4週間に発生した軽傷であり、10週間以上前には関連が明らかではなかった。

下肢の軽傷は血栓症とより強い関連があった（aOR、5.1；95% CI、3.9 - 6.7）が、他の身体部位の軽傷は血栓症と関連がなかった。下肢損傷が発生したLeiden V因子の保因者は、損傷が発生しなかった非保因者と比較してリスクが50倍に上昇した（aOR、49.7；95% CI、6.8 - 362.7）。

「下肢の軽傷は静脈血栓症のリスクの上昇と関連する」と研究の著者らは述べている。「軽傷は一般的にみられるため、それらは静脈血栓症の発生に寄与する主要な因子である可能性があるだろう」。

研究の限界には想起バイアスまたは紹介バイアスが含まれる可能性がある。

「多くの軽傷患者は最初に一般開業医を受診するだろう」と著者らは結論づけている。「したがって、一般開業医には、静脈血栓症を発症するリスクの高い患者を同定するときに、予防措置を講じるという、重要な職務があるだろう」。

オランダ心臓財団、オランダ癌財団、およびオランダ科学研究機構が本研究を支援した。著者らは関連のある金銭的関係がないことを公表している。

【1月14日】メタボリックシンドロームは女性とヒスパニック系の脳卒中リスクを倍増させる血管の独立リスク因子であることを示唆する大規模プロスペクティブ（前向き）長期研究の結果が報告された。

コロンビア大学医療センター（ニューヨーク）の研究者らは、メタボリックシンドロームによって虚血性脳卒中およびその他の心筋梗塞を含む血管イベントのリスクが全体で1.5倍に高まることを確認した。ただし、女性とヒスパニック系では虚血性脳卒中のリスクが倍増していた。

また、脳卒中のない被験者3298例（ベースライン時で平均69歳）を対象とした本研究では、メタボリックシンドロームの罹患率は44%以上であったが、男性よりも女性（48%対38%）、黒人と白人よりもヒスパニック系（50%対37%と39%）で罹患率が高かった。

メタボリックシンドロームについては20年以上前に最初に記載されたにもかかわらず、医師はなお個別の血管リスク因子のひとつひとつに注視する傾向にある、と研究者Bernadette Boden-Albala, MPH, DrPHは指摘する。しかし、今回の結果や他の研究のエビデンスから、このような医師の診療傾向を変える必要性が示唆されている。

「メタボリックシンドロームは非常に一般的な独立した血管リスク因子であり、我々は患者の血管リスクを評価する際、メタボリックシンドロームを構成する諸症状に本当に注目していく必要があることを本研究は示している」とBoden-Albala博士はMedscape Neurology & Neurosurgeryに述べている。

本研究は『Stroke』1月1日号に掲載されている。

研究者らは、National Cholesterol Education Adult Treatment Panel III（NCEP ATP III）によるメタボリックシンドロームの定義を使用した。以下の3項目以上に該当する場合、メタボリックシンドロームと定義される。

*空腹時血糖値が100 mg/dL以上
*高血圧（130/80 mm Hg）または高血圧の既往歴がある
*HDLコレステロールが男性では40 mg/dL、女性では50 mg/dL未満
*トリグリセリドが150 mg/dLを超える
*ウエスト周囲径が男性では40インチ、女性では35インチを超える

これらの因子を別々に検討すると血管リスクの上昇は考えにくいかもしれないが、一緒に検討した場合には重大な影響をもつことが研究結果から示唆される、とBoden-Albala博士は述べている。

メタボリックシンドロームの罹患率がかなり高いことを示すNational Health and Nutrition Examination Study（NHANES）のデータがいくつかある一方で、他の横断的データではメタボリックシンドロームの人は脳卒中になりやすいことが示されている。

「我々の研究は、メタボリックシンドロームの罹患率をプロスペクティブ（前向き）に検討し、メタボリックシンドロームと[血管]リスクへの潜在的影響を評価した最初の研究のひとつである」とBoden-Albala博士は述べている。

虚血性脳卒中および血管イベントのリスクとメタボリックシンドロームとの関連を評価するため、研究者らは1993-2001年にマンハッタン北部の多民族コミュニティーから被験者を募集した。

すべての被験者においてメタボリックシンドロームの有無を評価し、また、いずれの被験者もベースライン時には脳卒中がなく、平均6.4年間の追跡調査を受けた。この研究の主要評価項目は、初発の虚血性脳卒中と初発の血管イベント（初発の心筋梗塞または血管死と定義）であった。

男性よりも女性においてメタボリックシンドロームとリスクとの関連性が大幅に強いという事実には、やや驚かされた、とBoden-Albala博士は述べた。この知見は今後の研究でさらに検討を要する、ともBoden-Albala博士は述べている。

「閉経状態が何らかの役割を果たした可能性を検討するため、これらの女性被験者を閉経状態別に分類するのも興味深いであろう。我々はいくつかのリスク因子について性別ごとのカットオフ値を用いており、それでも性差が認められたことには注目すべきである」とBoden-Albala博士は述べた。

他の人種に比べ、米国で最も急速に人口が伸びているヒスパニック系において、メタボリックシンドロームが血管リスクに大きな影響を及ぼしている点も興味深い。

最も特筆すべき点はメタボリックシンドロームの罹患率であった、とBoden-Albala博士は述べた。「今回示された値[罹患率]は非常に高く、70歳の高齢者のほぼ半数がメタボリックシンドロームということになる」とBoden-Albala博士は述べた。

Boden-Albala博士によると、血管リスクの評価にメタボリックシンドロームを用いる主な臨床上の利点は、さもなければ見過ごされてしまう患者を特定できる可能性にあると考えられる。

「メタボリックシンドロームの人は確立した糖尿病、高血圧、高コレステロール血症をまだ発症していないため、多くの人が見逃され、リスクが非常に過小評価されている可能性がある」とBoden-Albala博士は述べた。

本研究は米国立神経疾患・脳卒中研究所（NINDS）の支援を受けた。

Stroke. 2008;39:30-35.

【1月8日】米国小児科学会（AAP）は、アトピー性疾患の発生に影響を及ぼす可能性のある、またはそうした可能性のない、妊娠期間中、授乳期間中、および生後1年間の栄養の選択肢を見直す最新の方針声明を発表した。この新しい勧告は母親の食事制限の役割、授乳、補助食品導入の時期、および加水分解乳について考察しているもので、『Pediatrics』1月号に発表されている。

「この臨床報告は、乳児期におけるアトピー性疾患（アトピー性の皮膚炎、喘息、食物アレルギー）に影響を及ぼす可能性のある妊娠期間中、授乳期間中、および生後1年間の栄養の選択肢を見直したものである」とAAPの栄養委員会およびアレルギー・免疫部門のFrank R. Greer, MDらは記している。「同報告は、低アレルギー性の特殊調整乳の使用について取り上げ、アトピー性疾患予防のための食事管理に関する暫定的勧告を記載した米国小児科学会による以前の方針声明に置き換わるものである。アトピー性疾患の発生を予防または遅延させる可能性のある栄養介入の有効性が証明されているのは主にアレルギー発生のリスクが高い乳児（すなわち、アレルギー性疾患のある第一度血縁者[親または同胞]が1名以上いる乳児）に限られる」

エビデンスの見直しからは、妊娠期間中または授乳期間中における母親の食事制限の大きな役割は裏付けられていない。しかし、無処理の牛乳蛋白から作られた調乳の授乳に比べて、最低4カ月間の母乳の授乳は、乳幼児期におけるアトピー性皮膚炎、牛乳アレルギー、喘鳴の発生を予防または遅延させるものとみられている。

アトピーのリスクが高く、かつ4-6カ月の間に与えられたのが母乳のみではない乳児の研究では、加水分解乳は無処理の牛乳蛋白質から作られた調乳に比べてアトピー性疾患の発生を遅延または予防する可能性があることを示唆する多少のエビデンスが得られている。このことは特に、アトピー性皮膚炎について当てはまるものとみられる。しかし、比較研究によれば、すべての加水分解乳に同程度の予防効果があるわけではない。

「補助食品の導入の時期を生後4-6カ月以降に遅らせればアトピー性疾患の発生が予防できるということを示すエビデンスもほとんどない」と同研究の著者らは記している。「現在、アトピー性疾患の発生について、生後4-6カ月以降の食事介入の予防効果を証明するデータは十分ではない」そして、同研究の著者らは次のようにまとめている。「不十分な研究デザインやデータの不足により、現在のところ、食事介入を通じたアトピー予防の特定の側面について確たる結論を導くには限界があることは明らかである」

これらの限界を念頭に置き、同研究の著者らは次のような勧告を行っている。

* 現在のところ、妊娠中の母親の食事制限が乳児におけるアトピー性疾患予防に重要な役割を果たしていることを示すエビデンスはない。どうみても得られているデータは乏しいが、おそらくアトピー湿疹を除き、授乳期間中に抗原を避けてもアトピー性疾患は予防できないものとみられる。
* アトピー性疾患が発生するリスクの高い乳児では、最低4カ月間の母乳のみの授乳は無処理の牛乳蛋白調乳投与に比べて、生後2年間におけるアトピー性皮膚炎および牛乳アレルギーの累積発生率を低下させることが、得られたエビデンスから裏付けられている。
* 得られたエビデンスによれば、最低3カ月間にわたる母乳のみの授乳は、乳児期の喘鳴を予防することが裏付けてられているが、アトピー性疾患を発生するリスクのある乳児では、母乳のみの授乳が6歳以降の小児のアレルギー性喘息を予防することは確認されていない。
* アトピー性疾患発生のリスクが高く、かつ4-6カ月の間に母乳のみでなかった乳児や調乳を与えられた乳児の研究に基づけば、加水分解調乳の大部分または一部分の使用は牛乳調乳の使用に比べて、早期小児期のアトピー性皮膚炎を遅延または予防する可能性があることを示すエビデンスは多少はある。必ずしもすべての加水分解調乳に同じ予防効果があるわけではなく、十分に加水分解された調乳は部分的に加水分解された調乳に比べてアトピー性疾患の予防への有効性が高いと思われる。
* これらの有効性が後期小児期および青年期まで継続するかどうかを明らかにするには、さらに多くの研究が必要である。加水分解調乳の使用に関するいかなる意思決定プロセスでも、加水分解調乳の費用の方が高いことを考慮に入れなければならない。アトピーを予防するためのアミノ酸まで分解した調乳の使用については、いまだ研究されていない。
* 現在のところ、アレルギー予防のための大豆を用いた特殊調整乳の使用を裏付ける十分なエビデンスは得られていない。
* 固形食は生後4-6カ月以前に導入すべきではない。しかし、乳児に与えられたのが牛乳蛋白調乳か母乳かに関わらず、固形食の導入をこの時期以降に遅らせることがアトピー性疾患発生の予防に有意に役立つということは、現在得られているエビデンスからは確認されない。この勧告は、魚、卵、ピーナッツ蛋白質含有食品などの高アレルギーと考えられる食品にも適用される。
* 生後4-6カ月の乳児においてアトピー性疾患の発生に対する食事介入の予防効果を裏付けるデータは十分ではない。

「特に4歳を超える小児や成人において、アトピー性疾患を予防するための乳児期の食事介入の長期効果を証明するためには、さらに研究が必要である」と同研究の著者らは結論している。「この文書では、食事の変更を通じてアトピー性疾患を予防または遅延させる方法を記載している。（母乳、特殊調整乳、または特定の補助食品を通じて）摂取された蛋白質により促進されたり悪化する可能性のあるアトピー性疾患を発生した小児の治療では、原因となる食物蛋白質の特定と制限が必要であると思われる」

Pediatrics. 2008;121:183-191.

【1月7日】ビタミンD欠乏が心血管疾患発症のリスク因子である可能性があることが最新研究で示された。

『Circulation』オンライン版に公表されたこの研究は、Dr Thomas Wang（マサチューセッツ総合病院、マサチューセッツ州ボストン）が率いるグループが行った[1]。著者らはこう結論している。「先進国ではビタミンD欠乏の有病率が高く、ビタミンDの状態には生活習慣と地理的条件が関与し、ビタミンD欠乏は簡単、安全、安価に治療することができるので、今回の知見は公衆衛生に大きな意味を持つ可能性がある。」

著者らはさらに、今回の知見の妥当性の検証、心血管系リスクの増大の理由となるメカニズムの研究、ビタミンD欠乏を修正すると心血管疾患の予防に役立つか否かの判定を行うために、重ねて臨床試験と実証研究を実施すべきであろうとも述べている。

 

よくある問題
Wang博士らの説明によれば、米国および世界においてビタミンD欠乏症の有病率は高く、ビタミンD以外は特に問題のない健康な中年から老年の成人のうち3分の1から2分の１はビタミンDが欠乏している。ビタミンD濃度が低い主な理由は、太陽光を浴びる量もしくは皮膚色素が足りないために皮膚での合成量が限られているためか、食事からの摂取量が不十分であるためである。

ビタミンD欠乏の続発症で筋骨格系が冒されることがよく知られているが、ビタミンD濃度が低いと心血管系にも有害作用があることを示すエビデンスが蓄積されつつある。ビタミンD受容体は、血管平滑筋、内皮、心筋といった広範な組織に分布している。また、赤道から遠ざかるほど冠動脈疾患と高血圧症が増える傾向があるが、この現象は日光曝露量が少ない地域ほどビタミンD欠乏症の有病率が高くなるためである。

ただし同博士らは、ビタミンD欠乏は心血管疾患の原因というより結果として起こりうるのでプロスペクティブ（前向き）のデータが必要であるという忠告もしている。そこで同博士らは、フラミンガム子孫研究の被験者のうち調査開始時に心血管疾患はまったく有していない歩行可能な大規模地域住民集団を対象にして、ビタミンDの状態と心血管系事象の発生との間の関係を前向きに調べた。

被験者1739例（平均年齢59歳、女性が55%、全員白人）を対象にして、25-ジヒドロキシビタミンD（25-OH D）の濃度を評価した。全体のうち、濃度がビタミンD欠乏症の程度を分類する基準値である15ng/mL未満であった者が28%、10ng/mL未満であった者が9%いた。

平均5.4年の追跡で、初回心血管系事象が120例に発生した。一般的な心血管疾患リスク因子で調整すると、25-OH D濃度が15ng/mL未満の者は15ng/mL以上の者よりも心血管系事象が発生するリスクが大きかった。ビタミンD欠乏に連関したリスクの亢進は、特に高血圧症の者で顕著であり、25-OH D濃度が15ng/mL未満の高血圧患者は心血管系事象のリスクが2倍大きかった。しかし高血圧ではない被験者では相関が見られなかった。

 

また、25-OH D濃度が低下するにつれ心血管系リスクが徐々に亢進する様子が見られ、その所見はC反応性蛋白質、身体運動量、ビタミン剤使用についてさらに調整しても変わらなかった。

 

25-OH D濃度ごとの心疾患のハザード比

線形傾向のP値は0.01

著者らの記述によると、25-OH D濃度が中等度以上のビタミンD欠乏症に相当する場合（<15ng/mL）に心血管系リスクの亢進が存在することがデータで示された。また今回の知見は、MI、脳卒中、心不全、心血管疾患を有する者を対象にしてビタミンD状態と心血管系リスクとの連関を調べ、25-OH D濃度を明らかにした小規模な横断研究の結果を拡張したものである。

メカニズムの考察の中でWang博士らは、1,25-OH Dがレニン?アンギオテンシン系の制御に関与しており、ビタミンDの推定される血管への作用は広範囲にわたり、血管平滑筋の増殖、炎症、血栓といったものがあると指摘している。

また、今回の研究で想定されたビタミンD欠乏と高血圧との間の相互作用は、高血圧症とビタミンD欠乏症がともに心臓・血管のリモデリングに影響を与えるという知見および、ビタミンDが高血圧発症を直接的に促進するというデータに合致する。

小規模臨床試験においてビタミンD補充は血圧、左室肥大、炎症性サイトカイン類の低減を促進したが、Women's Health InitiativeではビタミンD補充は心血管系事象の低減に連関しなかったと著者らは指摘している。ただしWomen's Health Initiativeは骨折予防試験であって、心血管系リスクを評価するようにはできておらず、その試験で用いられたビタミンDの用量はビタミンD欠乏症を修正するのに必要な量をはるかに下回っており、プラセボ群の患者もビタミンD補充が許されていたためにベネフィットがあったとしてもそれが隠蔽された可能性がある。また、試験への登録はビタミンDの状態に関係なく行ったためにビタミンD欠乏者にとってビタミンD補充にベネフィットがあるかという課題は扱われなかった。とはいえ著者らによると、内因性ビタミンDが欠乏しやすく、複数の冠動脈疾患リスク因子を保有する肥満者においてはビタミンDで心血管系リスクが低減するとされている。

この研究は米国立衛生研究所、米国農務省、米国心臓協会の支援を受けている。著者の1名が、Abbott Laboratories社とGenzyme社から報償を受けている。その他の著者の開示情報では、関連する金銭的利害関係はない。

1. Wang TJ, Pencina MJ, Booth SL, et al. Vitamin D deficiency and risk of cardiovascular disease. Circulation. 2008. Published online before print DOI: 10.1161/CIRCULATIONAHA.107.706127.

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-WebMD専門のニュースサービスHeartwireより-

【オーストラリア、アデレード1月2日】アトキンス式の低炭水化物高脂質食と従来の高炭水化物低脂質食という2種類の食事を比較する研究から、LDLコレステロール濃度の有意な低下など、従来食の方が血中脂質プロファイルに及ぼす効果は望ましいものの、両食事とも、多くの代謝リスクマーカーに同様の改善が認められることが示されている [1]。

「6カ月後、等カロリーのエネルギー制限をした超低炭水化物高脂質食と高炭水化物低脂質食は同程度の体重減少および多くの心血管リスクマーカーの大幅な低下をもたらした」とFlinders大学（オーストラリア、アデレード）のJeannie Tay氏らは『Journal of the American College of Cardiology』1月1日号で記している。「いずれの食事にも副作用は認められなかったことから、個人の代謝プロファイルおよび体重管理のための食事の好みに合わせて、超低炭水化物高脂質食を含めて様々な食事パターンを調整できることが示唆されている」

従来食はLDLコレステロール濃度を低下させる一方、低炭水化物高脂質食はHDLコレステロールの大幅な増加とトリアシルグリセロール（トリグリセリド）濃度の大幅な減少をもたらすと同研究者らは記している。

 

Heartwireが以前に報告したように、数件の研究では、普及しているアトキンス食のような低炭水化物高脂質食を遵守する被験者では大幅な体重減少が認められている。Atkins-Traditional-Ornish-Zone (A TO Z) 試験という最近の研究では、アトキンス食にランダムに割り付けられた閉経前女性は、Zone食を摂取する女性より体重が統計的に多く減少するほか、他の2種類の食事を摂取する女性より体重が数値的に多く減少することが認められている [2]。

体重減少という利点が考えられるにもかかわらず、飽和脂肪とコレステロールが多い高脂質食の長期摂取は血中脂質および心血管疾患リスクへの有害作用が依然、懸念されている。この研究において、Tay氏らは体重減少量の差という交絡作用なしに低炭水化物高脂質食の代謝効果を検討することを目的とした。同研究者らは、腹部肥満であり、かつ他のメタボリック症候群のリスク因子が1つ以上ある被験者88例に対して6カ月間にわたりほぼ同カロリーを摂取させるというコントロールされた食事条件の下、従来食と低炭水化物高脂質食という2種類の食事の代謝効果を比較した。

被験者は24週間にわたる適度にエネルギー制限された食事計画のいずれかにランダムに割り付けられた。超低炭水化物高脂肪食に割り付けられた被験者は、全カロリーの4%を炭水化物、35%を蛋白質、61%を脂質（そのうち20%は飽和脂質）から得た。高炭水化物低脂質食にランダムに割り付けられた被験者は、従来の主要栄養素プロファイルに従い、カロリーの46%を炭水化物、30%を脂質（そのうち8%未満は飽和脂質）から得た。両投与群の1日のカロリー消費量は同じであった。

 

VLCHF=超低炭水化高脂質食、HCLF=高炭水化物低脂質食、ApoB=アポリポ蛋白質B
*p<0.001; ベースラインと有意差

24週間後には両群の体重に有意な減少が認められたが、絶対的にも相対的にも両食事間に有意差は認められなかった。総コレステロールおよびLDLコレステロールの濃度は低脂質食にランダムに割り付けられた被験者では減少したが、アトキンス式の食事にランダムに割り付けられた被験者では有意な変化は認められなかった。高脂質低炭水化物食を摂取した被験者はHDLコレステロール濃度に大幅な上昇が認められるとともに、トリアシルグリセロール濃度に大幅な減少が認められた。血圧、空腹時血糖値、インスリン、ホメオスタシスモデル評価はすべて体重減少とともに減少したが、食事間に差は認められなかった。

高脂質介入群では、飽和脂質の摂取が多い結果として、LDLコレステロールの増加が予想されたが、これはエネルギー制限と体重減少によって軽減された可能性があると同研究者らは示唆している。しかし、LDLコレステロール濃度の変化量と飽和脂質摂取または体重の変化量との間に相関関係は認められず、「他の因子の影響が示唆される」。また、低炭水化物高脂質群ではLDLコレステロールの反応に大きなばらつきがあり、被験者の約半数には低下が見られたことも同研究者らは記している。このことから、一部の人たちは飽和脂質摂取の増加に対するリポ蛋白質の反応の感度が高い可能性があるとTay氏らは記している。

1. Tay J, Brinkworth GD, Noakes M, et al. Metabolic effects of weight loss on a very-low-carbohydrate diet compared with an isocaloric high-carbohydrate diet in abdominally obese subjects. J Am Coll Cardiol 2008; 51: 59-67.
2. Gardner CD, Kiazand A, Alhassan S, et al. Comparison of the Atkins, Zone, Ornish, and LEARN diets for change in weight and related risk factors among overweight premenopausal women: the A TO Z Weight Loss Study: a randomized trial. JAMA 2007; 297: 969-977. Abstract

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【1月3日】身体活動度が高いと卵巣老化に伴うストレス、不安、うつが軽くなるが、血管運動症状は軽くならない、という地域住民女性の研究結果が現在進行中の縦断コホート研究で明らかになった。同研究は『Medicine and Science in Sports and Exercise』1月号で報告される。

「身体活動は、閉経に関連する血管運動症状、不安やうつなどの精神症状の予防緩和によいと言われてきたが、今日では、身体活動の効果に関する根拠が多様化してきた」とテンプル大学（ペンシルバニア州フィラデルフィア）のDeborah B. Nelson, PhDらは書く。「身体活動の血管運動症状の予防緩和効果を検討した研究は様々あるが、うつ、ストレス、不安などの症状に対する身体活動の役割を評価した研究は少なかった」。

このPenn Study of Ovarian Aging studyは、1週間に消費したカロリー（kcal/週）を目安とする身体活動度が閉経症状のリスク低下に関連するかどうかをアフリカ系アメリカ人および白人女性で調べた研究である。

ほてり、うつ、不安、ストレス、血管運動症状、生理的症状、身体症状などの閉経症状と身体活動度について、8年間で女性401人の評価が行われた。身体活動度で女性を3群に分割した場合、週当たりの消費カロリーは上位群1450 kcal以上、中間群644潤ｵ1450 kcal、下位群644 kcal未満であった。

各期間につき、共変量およびホルモン濃度で補正した回帰モデルにより精神症状および血管運動症状に対する身体活動の独立効果を推定した。結果は閉経状態、人種、喫煙状況により層別化した。

全体的解析では、自覚ストレスのみが身体活動度と関連した。活動度下位群の女性と比べて、中間および上位群の女性はストレスの平均レベルが低かった。閉経段階による解析では、活動的でない閉経女性に比べて活動的な閉経女性は不安、ストレス、うつ症状の平均レベルが持続的に低かった。

ホルモン変化のばらつきについて補正した後でも、身体活動度とほてりの報告に明らかな関連性はみられなかった。

「8年間追跡した結果、地域住民女性コホートにおいて、身体活動度の高さと、ストレスの低さは関連があった」と研究の著者らは記す。「同じ閉経女性群でも、あまり動かない女性と比べて体をよく動かす女性は不安、ストレス、うつが最も軽度であった」。

同研究の限界は、現在うつ症状がある女性の率が低いことである。その結果、このサブグループにおける閉経症状と身体活動との関係の検出力が十分でなかった。また、8年間の追跡期間で身体活動の評価は約2年毎に実施された。さらに、身体活動とほてりの報告が患者の自己申告であった、1週間に消費したカロリーを推計する身体活動の質問数が限られていた、身体活動と閉経症状の評価が横断的であった、現在の身体活動のほてり重症度に対する影響を評価できなかった、神経症傾向や対処行動の型など性格に関するデータが不足していた、他の補完代替療法の利用について補正できなかった、などの限界があった。

「この結果は、閉経移行期および閉経後に体を動かし続ける、または活動量を増やすことが、不安、ストレス、うつなど様々な精神症状の軽減の一助となる可能性を示唆している」と著者らは締めくくる。「血管運動症状に及ぼす身体活動の影響に関して文献の研究結果が異なっているのは、ある程度以上の定期的運動によって変動する内因性生殖ホルモンの差が原因であろう。この仮説を検討するには、最終月経の前後に幅広い強度の身体活動を行うことで血管運動性閉経症状にどのような影響があるか、生殖ホルモン測定などで研究する必要がある」。

Med Sci Sports Exerc. 2008;00:000-000.